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ワーキングホリデー（ワーホリ）帰国後の就活は有利？不利？

日本では年間約2万人の利用しているワーキングホリデービザ。社会人として就職する前に「語学力を鍛えたい」「世界を見たい」という理由でワーキングホリデーを志望する人は多くいます。

しかし、ワーキングホリデーから帰国したあとの就職活動で苦労する人が多いのが現実。はたしてワーキングホリデーは有利と不利のどちらに作用するのでしょうか。

結論から言うと、ワーキングホリデーが就職に有利に働くことは少なく、不利になることがほとんどです。そのため、ワーキングホリデーからどのように巻き返すかが求められます。

そこで、ここではワーキングホリデー（ワーホリ）帰国後の就職活動について解説します。

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有利な点：個人的に自覚するスキルが上がる

厚生労働省委託事業「グローバルエース」の「海外体験を生かしたキャリア形成事例分析」によると、「渡航者が海外で向上した」と自覚している能力には、主に以下のものがありました。

  • 異文化適応力（他国の社会や文化を積極的に理解・受容・評価する力）
  • 語学力（外国人と母国語以外で意思疎通できる語学力）
  • 好奇心（新しいことに興味・関心を持つ力）
  • チャレンジ精神（挑戦する力）
  • 柔軟性（意見の違いを理解したり、上京に応じて柔軟に対応したりする力）

特に「異文化適応力」は40.5%の人が「大いに向上した」と回答しています。

これらの結果から、就職そのものに役立つことは少ないが、ワーキングホリデー（ワーホリ）を経験することによって、異文化適応力など個人的なスキルが上がるといえます。

個人的にも、海外の文化に触れること自体は悪いことだと思いません。ただ、ワーキングホリデーを就活に活かすのは話が別である」という認識を持っています。

※当サイトでいくつかのアンケート結果を調査した結果、「ワーキングホリデーが就職の役に立つ」という「正確な情報」の出自を見つけることはできませんでした。

不利な点：ワーキングホリデーは一般的に就活に不利である

結論、ワーキングホリデーは就職をする上で不利であるといえます。

ここでワーキングホリデーが不利な理由を3つにまとめました。

ワーキングホリデーは若者なら誰でもできる

1つめの理由として、ワーキングホリデーは「誰でもできる」ことがあげられます。

海外渡航というと難しく感じますが、実際は18〜35歳までの若者なら誰でも行けます。もちろん、「渡航費を用意できたら」という意味で、それ以外の特別な資格は必要ありません。

そのため、「特殊な能力」とは判断されないのが現実です。

「働いていた」より「1年間休んでいた」イメージが強い

2つめの理由に、ワーキングホリデーは「Working＝働く」より「Holiday＝休み」というイメージが強いこともあげられます。

なぜならワーキングホリデーは休暇を目的にしたビザ（査証）だからです。

そのため、基本的にはワーキングホリデーは「ブランク」（空白の期間）になります。

ワーキングホリデー自体は悪いことではありませんが、もしこれを強みにする（したい）場合は、採用面接の際「なぜワーキングホリデーに行ったのか？」を説明する必要があるでしょう。

英語力はあなたが思っているより上がらない

そして、もっとも大きな理由として「英語力は思っているより上がらない」ことがあげられます。

私自身、オーストラリアで多数のワーキングホリデーの方とお会いする機会がありましたが、ほとんどの方の英会話レベルは普通（一般的な大学生より少し話せる程度）でした。

この理由に現地（語学学校など）で触れ合う人の多くが日本人であることが考えられます。そのため、肝心のローカルで語学を鍛える機会がほとんどないのです。

現地でローカルの人レベルで英会話ができないと、働ける場所は日系企業（日本人が現地で経営している場所）となり、給与は足元を見られるためにかなり安くなります。

もちろんワーキングホリデーから帰国後も強みになる英語力がなければ、ただの「空白期間のある人材」というレッテルを貼られてしまいます。

株式会社UZUZの岡本啓毅さんはワーキングホリデーについて次のように発言しています。

→UZUZが運営する就活サポート「ウズキャリ」の公式サイトをみる

ただの「ホリデー」にならないために

それでは、ワーキングホリデーがただの「ホリデー」にならないためには、どのようなことを心がけるのが良いのでしょうか。

英語力を証明する

ただのホリデーではなく実力を付ける方法のひとつは、英語力を第三者が見ても分かるように（履歴書を見ても分かるように）証明することです。

英語力を証明する方法は、日本国内ではTOEIC、カナダなどの英語圏ではTOEFL（トーフル）、オーストラリアなどの英語圏ではIELTS（アイエルツ）などがあります。

これらの検定で英語力を証明することができれば、「英語」が強みになる企業の採用を受けるときに強力な武器になるでしょう。

専門性を身につける

武器になるのは英語だけではありません。

ワーキングホリデーを通して現地でダイビングやアロマテラピーなどの専門性を高めるのもひとつの方法です。これらの専門性が強みになる企業の採用では強力な武器となるでしょう。

反対に自分がやりたいこと（身につけたいこと）から、その分野が盛んな国に行く（留学する）というのもひとつの方法です。

これからどのように巻き返すかの方が大切

もし、すでにワーキングホリデーから帰ってきたという方は、「何も得られなかった」「思ったよりダラダラ過ごしてしまった」と悔やんでも仕方ありません。

大切なのは、ここからどのように就職活動をして巻き返すかです。

もし、職歴なしで就職をする場合は、第二新卒や既卒など20代に特化した就職エージェント（人材紹介会社）を利用するのもよいでしょう。ウズキャリやハタラクティブなどがあります。

→UZUZが運営する就活サポート「ウズキャリ」の公式サイトをみる

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就職のためではなく、人生経験のためと捉える

ワーキングホリデーはたしかに就職に役立つことはあまり多くありません。

しかし、若いうちに「世界を見る」というのは何事にも代えがたい経験になります。

また、就職をすると、長期間海外に滞在する機会が減るのも事実です。

そのため、ワーキングホリデーは就職に役立つかどうかで判断するのではなく、人生の経験のためと捉えて臨むのも良いでしょう。

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